インターネットリサーチ「ＤＴＲ（デスクトップリサーチ）」サービスを提供する株式会社インフォプラント（本社／東京都中野区 代表取締役社長：大谷真樹 http://www.info-plant.com/）は、ｉモードの公式サイト「＊とくするメニュー」を活用しての定例リサーチで「歯磨き」に関する調査を全国のｉモードユーザーに対して実施し、１３，７５１人から有効回答を得ました（２００４年１０月４日～２００４年１０月１１日／１週間）。インフォプラントは、携帯端末を活用したモバイルリサーチ事業の拡大を目指していきます。
【 調査結果概要 】
◆現在使用している歯磨き粉、「クリアクリーン」「Ｏｒａ２」「ＰＣクリニカ」
現在使用している歯磨き粉は、「クリアクリーン（花王）」が２３．３％で最も多く、これに「Ｏｒａ２（サンスター）」（１６．３％）、「ＰＣクリニカ（ライオン）」（１５．９％）、「デンター（ライオン）」（９．８％）が続いた。男女別では目立った差はみられなかった。男女／年代別にみると、年代が上がるにつれて「クリアクリーン（花王）」の割合は男女とも減少し、「Ｏｒａ２（サンスター）」は女性で減少していた。一方、「Ｇ・Ｕ・Ｍ（サンスター）」の割合は女性で増加していた。
【データ１参照】
◆使用している歯磨き粉、「同じブランドを使用（購入）している」層は６８．７％
歯磨き粉を使用している層の使用（購入）状況は、「同じブランドを使用（購入）することが多い」が４５．０％で最も多く、「いつも同じブランドを使用（購入）」が２３．７％で同じブランドを使用（購入）する割合は全体で６８．７％であった。逆に、違うブランドを使用（購入）する割合は３１．３％（「いつも違うブランドを使用（購入）」：８．３％、「違うブランドを使用（購入）することが多い」：２３．０％）であった。男女別では目立った差はみられなかった。男女／年代別にみると、他の年代に比べて男性５０歳以上で「いつも同じブランドを使用（購入）」の割合が多かった（男性５０歳以上：４８．０％）。【データ２参照】
◆歯ブラシ以外に使用しているものがある４８．８％、使用しているものは「マウスウォッシュ」４５．３％
歯ブラシ以外に使用しているものがある割合は、回答者全体の４８．８％（６，７０７人）であった。男女別にみると、歯ブラシ以外に使用しているものがある割合は男性が４２．２％であるのに対し、女性が５０．９％と女性で多かった。男女／年代別にみると、年代が上がるにつれて、歯ブラシ以外に使用しているものがある割合が男女とも増加していた。また、他の年代に比べて女性３０歳代以上の層で割合は半数を超えていた。【データ３－１参照】
歯ブラシ以外に使用しているものでは、「マウスウォッシュ」が４５．３％で最も多く、以下「歯間ブラシ」（３７．４％）、「デンタルフロス」（３０．２％）、「舌ブラシ」（１３．９％）であった。男女別にみると、「デンタルフロス」の割合は男性が２０．０％であるのに対し、女性では３２．９％と女性で多く、「マウスウォッシュ」の割合は男性がやや多かった（男性：５０．４％、女性：４３．９％）。
男女／年代別にみると、男女とも５０歳以上で「歯間ブラシ」の割合が最も多く、それ以外の年代では「マウスウォッシュ」の割合が最も多かった。また、他の年代に比べて「舌ブラシ」の割合は男性１９歳以下で多く、「デンタルフロス」の割合は男性１９歳以下と男女５０歳以上で少なかった。
「たばこの本数が異常に増えれば、自殺に走るサインの可能性がある」と注意を呼びかけている。
ニコチンは精神を安定させる作用がある一方、吸い過ぎると、逆に気分が落ち込み、自殺の引き金になるとも考えられるという。うつの状態から逃れようとたばこを吸い過ぎ、自殺に走ったケースもあるとみられる。
たばこを吸う習慣がある人のうち、自殺した人の血液中のニコチン濃度は、事故や病気で死亡した人に比べ約３．５倍も高いことが、高知大医学部の守屋文夫助教授（法中毒学）らによる司法解剖例の調査でわかった。自殺とニコチン濃度の関係を調べた研究は初めてという。
高知大病院で０２年１０月～０３年１２月に実施した司法解剖のうち、腐敗が進んでいない３１例の遺体について、血中のニコチン濃度を調べた。
喫煙の習慣があったのは１３人。このうち、自殺した８人（男性６人、女性２人）の濃度は血液１リットル当たり６５．１～２０５マイクログラム（マイクロは１００万分の１）だったのに対し、その他の５人（男性４人、女性１人）は同４．４～６２．１マイクログラムで、顕著な差があった。平均値では約３．５倍も違った。ニコチンは肝臓で分解されるため、血中濃度をみれば死亡直前の喫煙状況がわかるという。
日本薬剤師会（中西敏夫会長、約９万７０００人）は１２日、薬局の「機能」を第三者機関で評価する制度の導入を決めた。
〈１〉ミス防止対策〈２〉服薬指導や医薬品管理〈３〉地域貢献――など約２５０項目について客観評価し、優れた薬局を認定、公表する。患者に薬局選びの明確な基準を示すことで全体の質向上につなげ、地域住民の健康管理を担う拠点にしていく考えだ。
病院の機能評価では１９９５年、日本医療機能評価機構が設立されたが、薬局の評価制度は初めて。
全国で約４万９０００ある薬局は、薬剤師が一般薬の販売のほか、医師の処方せんに基づき調剤する。薬剤師法により、疑わしい点がある場合に医師に問い合わせる「疑義照会」や、患者への適切な情報提供が義務付けられている。
評価では、調剤方法やミス発生時の対応の明文化、患者の体質や薬歴に応じた指導などの有無、調剤ミス防止マニュアルの徹底などを細かくチェック。また、「わかりやすい服薬指導の工夫」「服薬歴の管理体制」など、何でも相談できる「かかりつけ薬局」の機能も項目に加えている。
「住民の視点」にもポイントを置き、患者対応、待ち時間、休日に処方せんを受け付けたり相談に応じたりしているかも詳細に点検する。「福祉用具購入の相談に応じる体制があるか」「介護保険関連事業に参加しているか」に加え、地域における福祉・介護サービスとの連携も評価する。
同会では、年内に評価項目と評価マニュアルを全国５０００薬局に配り試行を開始。どの項目を重点項目とするかなどを検討したうえ判定のルールを策定し、早ければ２００７年度から機能評価をスタートさせる方針だ。認定は更新制とし、評価基準には順次、新たな項目を加えていくという。
同会の推計によると、処方せんの２・１％に用法・用量などに何らかの疑義があり、その３分の２が薬剤師から医師への問い合わせにより処方変更になっている。一般薬を買いにきた患者とのやりとりが胃かいようの早期発見につながるようなケースも少なくない。
一方、調剤ミスなどで患者が死亡したり入院したりしたケースは、医師が抗てんかん薬を１０倍量処方し、それを見過ごしたため、４８歳の男性が死亡（２００２年３月、岐阜県）など、判明しただけで過去５年間に計２３件にのぼる。
病院に続いて薬局でも第三者評価が導入されることは、患者にとって本格的な選択の時代への突入を意味する。
井上章治・日本薬剤師会常務理事は「適切な機能評価により、薬局を単なる薬の販売所ではなく、地域に根ざした薬の総合安全センターにしていきたい」と話している。
◆疑義照会＝調剤の際に、薬剤師から医師・歯科医師などに対して行われる問い合わせ。薬剤師は、処方せんの内容に疑問がある時は、それを確かめた後でなければ調剤してはならないという規定が薬剤師法にある。
