慢性的なだ液不足、いわゆるドライマウスの人が激増しています。国内では推定800万人。だ液が減ると、口の中が乾くだけでなく、歯周病や虫歯の原因になります。さらに最新の研究では、重症の肺炎を起こすこともわかってきました。さまざまな病気を防ぐ、知られざるだ液の力を実験で検証しながら、ドライマウスのチェック法と対策をご紹介しています。
ためしてガッテン
ためしてガッテン
盛岡津志田歯科医院: 2004年9月アーカイブ
新潟大医歯学総合病院では「顎関節症（がくかんせつしょう）に金属スプリントと呼ばれる精巧な矯正具を歯にかぶせる「補てつ治療」を行い、かみ合わせの異常や症状を改善している。
医療と介護・最新医療（読売新聞）
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幹線道路から５０メートル以内に住んでいる人は肺がんや胃がんになるリスクが高いことが、千葉県がんセンター研究局疫学研究部の三上春夫部長らの調査で分かった。男性の肺がんで１．７６倍、男女の胃がんで１．６８倍、それぞれ発生率が高くなっているという。２９日から福岡市で開かれる日本癌（がん）学会で発表する。
三上部長らは９０～９４年に同県内のある市で胃、大腸、肝、子宮、乳房のがんと診断された人のうち、１２時間の交通量が５０００台以上の幹線道路から５００メートル以内に住む５２８人について、幹線道路からの距離を精密に計測した。
続いて、当時の国勢調査に基づいた人口と実際の患者数から、５００メートル以内に住む人のがん発生率を割り出した。これをもとに５０メートル以内の発生数を予測し、実際の患者数と比べた。
この結果、予測発生数と実際の患者数は、男性の肺がんで９．６４人と１７人、男性の胃がんで２２．０１人と３７人、女性の胃がんで１２．５４人と２１人だった。幹線道路から５０メートル以内に住む人はより遠くの住民よりも、発生率が男性の肺がんで１．７６倍、男女の胃がんで１．６８倍高いことになる。
他のがんでは、女性の肺がん２．００倍、男性の大腸がん１．３２倍、女性の大腸がん１．６２倍、男性の肝がん１．４６倍、女性の肝がん１．１９倍、乳がん０．８７倍、子宮がん１．０４倍－－との結果だったが、患者数が少ないなどで統計的に意味のある数字にならなかった。
三上部長は「５０メートル以内に住むがん患者の年齢は全県平均より若く、交通量の多い幹線道路特有の事情があると考えられる。自動車の排ガスに含まれる有害成分が関与しているとみられるが、胃がんでもリスクが高くなっているので、単純に吸入だけの影響ではないようだ」と話している。
失明に近い患者が最高で視力0.7まで回復
口の粘膜から、さまざまな組織に分化、成長する能力がある幹細胞を取り出してシート状に培養、角膜の上皮に障害がある患者の治療に使う臨床試験を西田幸二（にしだ・こうじ）大阪大講師（眼科学）らが行い、患者の視力が回復したと、十六日付米医学誌ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシンに発表した。
口の粘膜から、さまざまな組織に分化、成長する能力がある幹細胞を取り出してシート状に培養、角膜の上皮に障害がある患者の治療に使う臨床試験を西田幸二（にしだ・こうじ）大阪大講師（眼科学）らが行い、患者の視力が回復したと、十六日付米医学誌ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシンに発表した。
アルコールを分解するのが遅い酵素の遺伝子を持ち酒の酔いが持続しやすい男性は、脳梗塞（こうそく）になる危険性が２倍とする疫学調査の結果を、日本医大（太田成男教授）と国立長寿医療センター（下方浩史研究部長）が２１日まとめた。
このタイプは日本人男性の約４割に当たり、ほろ酔い状態が続くため、酒量が増えたり二日酔いになったりしやすい。
脳梗塞の危険因子は、喫煙や飲酒、肥満、糖尿病などとされてきたが、今回は遺伝子の要素が強いという結果となった。太田教授は「（脳梗塞の一因となる）コレステロールの代謝に酵素が関係しているのかもしれない」としている。
このタイプは日本人男性の約４割に当たり、ほろ酔い状態が続くため、酒量が増えたり二日酔いになったりしやすい。
脳梗塞の危険因子は、喫煙や飲酒、肥満、糖尿病などとされてきたが、今回は遺伝子の要素が強いという結果となった。太田教授は「（脳梗塞の一因となる）コレステロールの代謝に酵素が関係しているのかもしれない」としている。
小泉純一郎首相は１０日の経済財政諮問会議で、保険診療と保険外の自由診療を組み合わせた「混合診療」について「年内に解禁する方向で結論を出してほしい」と指示した。
混合診療の解禁には厚生労働省や日本医師会が強く反対しており、政府の規制改革・民間開放推進会議が８月にまとめた中間報告で規制緩和の重点項目として首相に実行を求めていた。
健康保険の適用されない保険外診療は、無認可の抗がん剤投与など高度先進医療の分野で行われているが、通常の保険診療と組み合わせた場合、保険診療分も全額自己負担となる。同会議の前身の総合規制改革会議が昨年、混合診療解禁を求めたが、厚労省は「安全性を担保できない」などを理由に拒否した。
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