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一生に一度は悩まされると言われる腰痛。なかなか治らない持病のようなイメージが強いが、多くは３カ月以内で治る。原因はほとんどが不明で、確定診断が下せるのは全体の１０％に過ぎないという。一方、がんの転移や内臓疾患などの油断できない病気によって引き起こされる腰痛もあり、その見極めが重要だ。

失明に近い患者が最高で視力0.7まで回復
口の粘膜から、さまざまな組織に分化、成長する能力がある幹細胞を取り出してシート状に培養、角膜の上皮に障害がある患者の治療に使う臨床試験を西田幸二（にしだ・こうじ）大阪大講師（眼科学）らが行い、患者の視力が回復したと、十六日付米医学誌ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシンに発表した。

小泉純一郎首相は１０日の経済財政諮問会議で、保険診療と保険外の自由診療を組み合わせた「混合診療」について「年内に解禁する方向で結論を出してほしい」と指示した。

　混合診療の解禁には厚生労働省や日本医師会が強く反対しており、政府の規制改革・民間開放推進会議が８月にまとめた中間報告で規制緩和の重点項目として首相に実行を求めていた。
　健康保険の適用されない保険外診療は、無認可の抗がん剤投与など高度先進医療の分野で行われているが、通常の保険診療と組み合わせた場合、保険診療分も全額自己負担となる。同会議の前身の総合規制改革会議が昨年、混合診療解禁を求めたが、厚労省は「安全性を担保できない」などを理由に拒否した。

政府の規制改革・民間開放推進会議（議長・宮内義彦オリックス会長）は３日、年末に小泉首相に提出する答申の中間報告をまとめた。保険診療と保険外の高度医療を併用する「混合診療」の解禁を厚生労働省に迫るなど、医療、福祉、教育など既得権益の壁が厚い分野に絞って開放を求めた。また、政府と民間企業をコストとサービスの質で競わせる「官民競争入札」（市場化テスト）を導入するよう強調した。

小学校４～６年の約１０人に１人以上が「眠れない」「何をしても楽しくない」といった抑うつ傾向を示していることが、５都県の３３００人以上の児童を対象にした筑波大学の調査で分かった。こうした多府県にまたがる大規模調査の報告はこれまでになかった。２日から都内で始まる第１回日本うつ病学会で発表される。

　筑波大学の新井邦二郎教授と大学院生の佐藤寛さん（発達臨床心理学）が東京、神奈川、埼玉、茨城、宮崎の５都県の公立小学校に通う４～６年生計３３２４人を対象にアンケートを実施し、１８の傾向について有無を尋ねた。
　その結果、放置して悪化すれば、うつ病につながる可能性のある心の負担（抑うつ傾向）が男子の１０％、女子の１３．５％で一定の基準を超え、何らかの援助を必要とするレベルに達していた。
　内訳を見ると、「よく眠れない」が１６．８％あり、６人に１人の割合だった。以下、「やろうと思ったことがうまくできない」（１５．５％）、「落ち込むと元気になれない」（１５％）、「何をしても楽しくない」（１４．７％）、「たいくつ」（１１．８％）が１０％を超えた。このほか「ひとりぼっちの気がする」といった項目も女子では１０．２％あった。
　国内の調査では、一生の間にうつ病にかかる割合は１５人に１人程度とされる。研究班によると、児童についてはこれまで、３．５％にうつ病性の障害があるという報告がある。
　今回、個別の面談はしていないので、原因はわかっていないが、研究班は「喜びの感情や活動性は低いものの、悲哀感はそれほどでもないというのが特徴だ。うつ病にはなっていないが、何らかの支えを必要とするハイリスクの子どもがかなりいることを示している」と話している。