トピックス: 2004年10月アーカイブ

　病院の機能評価では１９９５年、日本医療機能評価機構が設立されたが、薬局の評価制度は初めて。
　全国で約４万９０００ある薬局は、薬剤師が一般薬の販売のほか、医師の処方せんに基づき調剤する。薬剤師法により、疑わしい点がある場合に医師に問い合わせる「疑義照会」や、患者への適切な情報提供が義務付けられている。
　評価では、調剤方法やミス発生時の対応の明文化、患者の体質や薬歴に応じた指導などの有無、調剤ミス防止マニュアルの徹底などを細かくチェック。また、「わかりやすい服薬指導の工夫」「服薬歴の管理体制」など、何でも相談できる「かかりつけ薬局」の機能も項目に加えている。
　「住民の視点」にもポイントを置き、患者対応、待ち時間、休日に処方せんを受け付けたり相談に応じたりしているかも詳細に点検する。「福祉用具購入の相談に応じる体制があるか」「介護保険関連事業に参加しているか」に加え、地域における福祉・介護サービスとの連携も評価する。
　同会では、年内に評価項目と評価マニュアルを全国５０００薬局に配り試行を開始。どの項目を重点項目とするかなどを検討したうえ判定のルールを策定し、早ければ２００７年度から機能評価をスタートさせる方針だ。認定は更新制とし、評価基準には順次、新たな項目を加えていくという。
　同会の推計によると、処方せんの２・１％に用法・用量などに何らかの疑義があり、その３分の２が薬剤師から医師への問い合わせにより処方変更になっている。一般薬を買いにきた患者とのやりとりが胃かいようの早期発見につながるようなケースも少なくない。
　一方、調剤ミスなどで患者が死亡したり入院したりしたケースは、医師が抗てんかん薬を１０倍量処方し、それを見過ごしたため、４８歳の男性が死亡（２００２年３月、岐阜県）など、判明しただけで過去５年間に計２３件にのぼる。
　病院に続いて薬局でも第三者評価が導入されることは、患者にとって本格的な選択の時代への突入を意味する。
　井上章治・日本薬剤師会常務理事は「適切な機能評価により、薬局を単なる薬の販売所ではなく、地域に根ざした薬の総合安全センターにしていきたい」と話している。
　◆疑義照会＝調剤の際に、薬剤師から医師・歯科医師などに対して行われる問い合わせ。薬剤師は、処方せんの内容に疑問がある時は、それを確かめた後でなければ調剤してはならないという規定が薬剤師法にある。

　同症候群の患者は全国で約２０万人とされる。手足などの神経の損傷で、脊髄（せきずい）や脳が痛みを過剰に感じるようになり、風に当たっても激痛を感じる。これまでは麻酔などで症状を一時緩和するのが限界だったが、稲田さんが開発した治療法は、神経の損傷部を豚皮のコラーゲン繊維で作った直径０・７―１３ミリの人工神経で包むことで、切れた神経を再生。神経は１日１ミリずつ再生してつながるという。２００２年４月から３５例の手術をして３３例で成功したとしている。

これらの実験のうち、セレンに関しては、リスク減少に寄与したものが、４つあった。
偽薬を飲ませたグループに比較して、実験の半分のグループは、食道や、胃、脾臓、肝臓、直腸、結腸、での癌によるリスクが、サプリメント摂取によって、６パーセント増加した。
しかし、もっと危険なのは、特定のサプリメントの飲み合わせにあった。
たとえば、ベータカロチンとビタミンＡとの飲みあわせでは、リスクが３０パーセント高く、ベータカロチンとビタミンＡとの飲みあわせでは、１０パーセント、リスクが高くなった。
セレンのサプリメントとしての潜在効果はあり、今後研究を深める必要があるとした。
また、酸化防止剤の害については、明らかにできなかったが、おそらく、アポトーシスの形成を妨害し、他の腫瘍の発生を促すのではないかと思われる。
この研究は、セルビアとモンテネグロにあるthe University of NisのGoran Bjelakovic博士らによって行われたもので、研究の成果は、今月１０月２日のランセットで発表される。